JADISメディアセミナー：古谷野九大大学院教授が“インプラントの可能性”を言及 | インプラント | コージ歯科

~10月16日、JADIS（日本歯科インプラント器材協議会）メディアセミナーが、「口腔インプラント治療の進歩と再生医療」をテーマにして、日本歯科器械会館（東京都台東区）で開催された。講師には、古谷野潔・九大大学院歯学研究院教授（日本口腔インプラント学会常務理事）。今回の開催にあたり、黒田和彦・JADIS会長から、第１回、第２回の内容を報告した上で、「今まで主にインプラント治療の内容に関して報告してきました。それには光と影の部分にも触れました。リーマンショックやＮＨＫほかマスコミ報道がされた時期には、インプラント市場は縮小しています。欧米や韓国では、市場は拡張していますが、残念ながら日本は、まだ回復に至っていません。これらを踏まえて今回は、問題点の面ではなく、前を向いていくと言う意味で、インプラントの現在・将来への可能性に視点をあてた講演にしました」と要旨説明し始められた。

古谷野・九大大学院教授は、まず、現在における日本の歯科事情とインプラントに関する“年齢層別の一人平均現在歯数” “歯の喪失・欠損” “ブリッジ、部分入れ歯ば、聡入れ歯の装着の有無とその割合”などを説明することで、インプラント治療への期待・ニーズが出てきた理由を示し、「高い治療成績、租借機能の回復に大きな効果を得られ、結果として口腔関連のＱＯＬアップに寄与できる治療方法で、今では欠損補綴治療の選択肢の一つに位置づけられている」と指摘した。

一方で、インプラントの問題点にも言及。①手術をしなくてはならない、②治療期間がある程度要する、③顎骨がないとインプラントができない、④保険外（自由診療）なので、治療費が高い、といった従来の課題を改めて提示。その上で、「最近の器具・機材の発達もあり、課題とされた症例でも、広くされるようになった。具体的に、ＣＴ検査の普及、コンピュータ・シミュレーション、早期荷重、オール・オン・４コンセプト、インプラント体、骨増生などの開発・進展などが大きく寄与したことは事実」とした。特に骨増生の方法について、口腔内・外からの骨移植、上顎洞底挙上術、ソケットリフト、スプリットレス、ＧＢＲなどを説明。また、骨移植材にも自家骨、他家骨、異種骨、人工骨などを紹介しその長所・短所を示し、「こうしたことから結果として、骨が不足でインプラント治療ができない、ということで、患者の希望があっても応えられなかった場合にも対応が可能になった」とその術式が確立されているとした。最近の研究で注目されている成長因子にも言及し、その応用範囲に貢献していることも付言した。

最後は、山中伸弥・京都大学iPS細胞研究所所長・教授のノーベル医学賞受賞を以後改めて再生医療に注目が集り、歯科の分野での可能性があるかどうか、歯科界では注目されている。現状では、歯科医療での再生医療は骨増生を目的としたものが大半であることを指摘した上で、「歯の喪失後、歯科インプラントや義歯などの補綴治療に頼らず口腔機能を回復が可能なのか関心の高いところです。そこで、再生歯に求められる条件は何か。部位、強度、機能、生体親和性などになるが、それが果たして可能か期待したいところでもある」とした。

　歯胚を活用しての挑戦になるが、古谷野教授は今後の研究に期待しつつ、「現実的に歯胚はどう手に入れるか容易ではにない。また、生物プログラムに従うと萌出まで数年は必要と想像でき、例え出来てもかなりの高額な費用になると思われる。また、再生療法によって歯を獲得しても、その後のカリエス予防・管理が求められる。その意味で比較すると、インプラントの方が、有効性・有用性があるのではないか。研究そのもの夢のある興味興味深いもので期待したいが、現実的には、一般に考えられているほど簡単ではないと個人的には思っています。その意味では、インプラント療法が現実的である」と私見をまじえて今後の展望を示した。

　出席メディア関係者からの「患者の負担を考えると費用が課題。コストの問題は字ｘ中庸だと思うが」「インプラントが普及したが、例えばシングルインプラントなどが臨床で可能になったことで１本義歯に選択肢として取って変わることができるようになり、補綴治療に変化を生んだのではないか」などに対して、「コストについては、問題意識は持っています。今後は議論をしていく必要があるとは思っています」「費用の問題はありますが、治療後の口腔内・患者の考えるとメリット大きいいのではないか」と答えていた。

【日本歯科インプラント器材協議会】歯科インプラント医療の発展と向上に貢献することを目的とする日本国内の歯科インプラント及び関連器材販売企業 19 社で構成されている。歯科インプラントが、世界で初めて患者さんに応用されてから既に50年以上経過し、現在では歯を失った患者さんにとって有効な治療法として、欧米やアジアをはじめ世界各国で認められるようになっている現状を踏まえ、インプラント及びその関連器材の安全性を最優先に考え、関連法令を遵守（コンプライアンス）しつつ、患者への理解促進、患者の健康回復の役に立てるよう業者団体活動を通じて貢献していくとしている。